アンケートは採用候補者の本音を知る、数少ないチャンス
企業にとって、採用候補者との接点は貴重です。自社に興味を持つ人の属性や、意見などのデータを得られます。
集計結果をもとに、採用活動の改善にもつながるでしょう。
このような機会を無駄にしないためにも、参加者の属性、ニーズなどの情報は、アンケートでしっかり受け止めたいところです。
「歩留まり」という言葉は、主に製造業で使われる言葉ですが、採用活動でも使われます。
入社に至った人数が5人、内定を出した人数が10人だった場合、歩留まり率は50％となります。
応募から入社までの過程で歩留まり率を算出すると、ボトルネックになっているところが数字で示されます。
歩留まりは高いほうが良いとされていますが、企業によって採用規模は異なり、目的によって見るべき指標が変わる点に注意が必要です。
この記事では、説明会アンケートの目的整理から、より効果的な説明会へブラッシュアップしていくための設問設計をご紹介します。
説明会の位置づけと、アンケートの目的
会社説明会はどのような目的で実施されていますか？
おおまかに、以下のような目的に分類できるのではないでしょうか。
- 応募者との接点
- 応募者の属性調査
- 自社が求める人材像を応募者へ共有する（大企業の場合）
説明会アンケートが「役に立たない」理由とは
説明会参加の満足度は高いけれど、歩留まり率が低くなる（選考離脱が多い）ことは往々にして起こります。
それは主に、説明会の成果だけを見てしまっていることが原因と考えられます。
応募者は複数企業を比較しながら会社説明会に参加します。
「この会社で働きたい」と思った企業には、積極的にアプローチするでしょう。
つまり、企業が応募者を選ぶと同時に、応募者側も企業を選んでいるのです。
自社が採用したいと思うような候補者に対し、有益な情報やメリットを提示することができたか、候補者の志望度を上げるために何が必要か、設問設計が重要です。
人が企業に抱く「エンゲージメント」を理解しよう
「エンゲージメント」とは、会社に対する「愛着心」や「思い入れ」を意味します。
これは、従業員から自発的に生まれるものでも、企業側の押しつけによってできるものでもありません。
「個人と組織が対等の関係で、お互いの成長に貢献しあう関係」のことを指すと言われています。
引用：人事ポータルサイト【HRpro】用語集）エンゲージメントより
エンゲージメントは、従業員だけでなく、採用候補者にも同様に影響します。
企業の人材育成に関する考え方や、事業に対する姿勢などに共感を得られるほど、「その企業で働いてみたい」という気持ちを後押しします。
会社説明会からエントリーに至る歩留まりは、大きく下がる傾向にあると言われています。
（参考：【採用の歩留まりを改善したい！】3つの施策をご紹介）
歩留まりを上げるために、エンゲージメントは重要な指標です。
エンゲージメント向上に欠かせない、カスタマージャーニーマップと心理設計
カスタマージャーニーマップ（以下CJM）は、エンゲージメントの理解にとても役立つツールです。
採用候補者のたどる一連の行動を、自社の採用フロー（採用活動で行っていること）と重ねて考えてみましょう。
CJMを描いたときに抜けがちな視点として、採用候補者が並行して複数企業に応募していることが挙げられます。
CJMは、実態に即していなければ、机上の空論となってしまいます。
社内外問わず、採用候補者の行動心理を調べるには、会社説明会のアンケートに競合他社に関する設問を用意するほか、ネット・プロモーター・スコア（NPS/顧客ロイヤルティ）を測定する各種サービスを利用するなどの方法があります。
エンゲージメントを数値化する、ネット・プロモーター・スコア（NPS）を活用しよう
ネット・プロモーター・スコアは、顧客ロイヤルティを把握するために「企業やブランドに対してどれくらいの愛着や信頼があるか」を数値化する指標と言われています。
（引用・参考：「NPS」と顧客満足度調査の違いとは? その算出方法も紹介します：Web担当者Forum）
採用候補者もある程度の顧客ロイヤルティを持って応募に至っていると考えられます。
そのスコアがどの程度か、説明会についてどのような点を高くor低く評価しているのか、個別の評価と推奨度との相関を見ることで、エンゲージメント向上に必要な施策の優先度がわかります。
そして、アンケートの設問設計は、主設問と自由回答のほか、採用候補者との接点における「体験」を洗い出し、数値化できる設問として設計をするのがベストでしょう。
NPSを取得するには、オンラインのアンケートツールを利用します。
無料のサービスもありますが、相関分析ができるこちらのツールがおすすめです。